皆さんは、広告メディアを検討する際にどのような点を重視して選ばれるでしょうか。広告実施の目的によって重視するポイントは様々かと思われますが、そのメディアの到達力は、メディア選定において重要なポイントとして押さえたい点です。

今回のコラムでは、交通広告としての東京メトロのメディアパワーについて、お伝えいたします。交通広告のメリットについては、前回のコラムで紹介していますので、交通広告について知りたい方は是非そちらもご覧ください。

参照コラム：いまこそ使える！「交通広告」のメリットについて

広告の実施を検討する場合、多くの人に訴求を図るためには推定接触者数が多いメディアを選びたいところ。首都圏では、電鉄は多くの人が利用する移動手段であるため、交通広告は多くの人に接触を図ることができるメディアとして有用です。なかでも、東京メトロの１日あたりの延べ輸送人員数は、約742万人。首都圏の私鉄のなかで、最も多い輸送人員数を誇ります。

つまり、東京メトロの交通広告は、新聞・雑誌・ラジオ・テレビといった「マスメディア」と呼ばれる、不特定多数の方に接触するメディアと同様の活用が可能と言えます。

以下にマーケティングファネルに合わせた交通広告の活用方法を図で示しました。例えば、新サービスの立ち上がりの際に、テレビCMよりも価格が手頃な交通広告を活用して広く認知獲得を図り、その後web広告を活用して利用・購入への訴求（いわゆる“刈り取り”）するというようなメディアプランニングを行うなど、「多くの人に認知を図りたい」というタイミングに、東京メトロのメディアは有効に活用できます。

メディアプロフィールとして、メトロユーザーの属性とその特徴も、気になるところ。
ビデオリサーチのデータによると、メトロ利用者の構成比は「性別」で見ると、男性と女性の割合がほぼ６：４と、若干男性の多い構成になっています。「職業別」でみると、東京50キロ圏内の居住者全体の構成比と比べて、ビジネスパーソンの割合が多いことも特徴で、企業の多い東京都心部へのアクセスする方たちをターゲットとしたい場合、ぜひ活用していただきたいメディアです。

以上に加えて、東京メトロのメディアパワーと言える特徴は、利用者の「購買力の高さ」です。東京メトロ利用者の平均世帯年収は842万円で、東京50キロ圏内の居住者全体の1.2倍。平均個人年収でみても東京メトロ利用者の平均個人年収は462万円で、東京50キロ圏内の居住者全体の1.6倍と、購買力が高いターゲットを抱える東京メトロは、強力な広告メディアと分かります。

ビジネスパーソンや、東京都心部エリアに集まる人々をターゲットとしたい場合には、購買力の高いユーザーを抱える東京メトロメディアの活用がおススメです。

都心部を網羅する東京メトロ。企業や商業施設が多く立ち並ぶエリアや、観光スポットが密集する東京エリアを広く結んでいます。東京というエリアでピンポイントに訴求したいという場合に最適なのはもちろんなのですが、じつは到達エリアが、かなり広いメディアでもあります。

その理由は、他電鉄との「相互直通運転」です。東京メトロの路線図に記載のある範囲よりも広い範囲まで、メトロ車両は日々運行しています。下記の図は、東京メトロが相互直通を行っている箇所を黄色枠でマーキングしたものです。９路線中７路線が相互直通を行っており、東京エリアを超えて、隣接県まで運行していることが分かります。

このように、東京都心部のみならず、相互直通運転先まで走る東京メトロは、東京エリアを確実に抑えつつ、広い範囲で訴求を行うことが出来る“お得な”メディアと言えます。

「1日742万人を誇る輸送人員数」「購買力の高い利用者プロフィール」「東京都心部のみならず広がる訴求エリア」という強力なメディアパワーをもつ東京メトロ。「多くの人に効果的に訴求したい！」「東京エリアを広くカバーして訴求したい！」とお考えの場合、ぜひ東京メトロのメディアを活用してみてはいかがでしょうか。