2025/04/09
社員一人ひとりが健康で長く働いてもらうために
当社では、社員一人ひとりをかけがえのない財産と考え、長く健康に働いてもらうための取組みを実施しています。
2022年4月には社員とそのご家族の健康を積極的に支援するために「健康宣言」を制定。
立ち上げた健康経営推進チームを中心とした健康施策や、福利厚生の充実に取り組んでいます。
このコラムでは、これまで実施してきた健康経営施策や当社の福利厚生の内容をご紹介します。
健康経営とは？
「健康経営」とは、従業員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践することです。企業理念に基づき、従業員等への健康投資を行うことは、従業員の活力向上や生産性の向上等の組織の活性化をもたらし、結果的に業績向上や株価向上につながると期待されます。
当社でも、社員の心と体の健康を守ることが自分らしく活き活きと活躍できる環境を育み、ひいては社員を支えるご家族の笑顔へとつながっていく。
それが新たな意欲や活力へとつながる好循環が、私たちにとってかけがえのない財産であると考え、健康経営に取り組んでいます。
健康経営で解決したい当社の健康課題
健康診断のときに行っているアンケートから、東京メトログループ会社の中でも社員の喫煙率が高いこと、イベントや撮影等の立会といった広告代理店ならではの業務もあいまってか、睡眠の質や時間が十分ではないと感じている社員が一定数いる、といった課題がありました。
これらの課題解決、ひいては会社全体の生産性向上による売上・利益の向上、人財の定着・確保、育成に向け、戦略マップを作成し、健康経営を推進しています（図1）。戦略マップを作成することで、各種施策や健康投資の進捗把握や効果測定、分析に活用できるようになりました。
具体的な取り組み
当社が実際に行っている各種施策についてご紹介します。
睡眠
-
睡眠の基礎知識や睡眠改善のためのマネジメントなど、睡眠トラブルを改善、日中のパフォーマンス向上を目的としたセミナーを実施。セミナー実施後、もっと個人の課題にフォーカスしたアドバイスがほしいという声もあったため、今後はアンケートや睡眠測定を用いた施策も検討しています。
-
運動
-
-
東京メトログループ主催の１か月間の歩数を競うウォーキングイベント「歩いてドン！」や、参加者が開催期間内の好きなタイミング、場所で測定した合計タイムを競うマラソンイベント「バーチャル駅伝大会」に参加。また、部活動（野球、サッカー、駅伝）への助成等もおこなっており、東京メトログループ会社や地域の企業と試合を行っています。各種イベントへの参加は、運動機会の醸成・促進だけでなく、社内外コミュニケーション活性化にもつながっています。
禁煙
-
禁煙・節煙の意思のある社員に対して実施。希望者には禁煙・節煙サポート商品の配布、セミナー受講後の取組み状況の定期的なヒアリングを行なっています。
-
メンタル
-
-
定期的なストレスチェック実施のほか、管理職を対象に健康に配慮した職場環境づくり、部下のメンタルヘルスの保持・増進に関する研修を実施しています。
また、新卒入社社員を対象にメンター制度を実施。直接業務で関わりの少ない先輩社員がメンターを担当することで、気軽に相談できるだけでなく、部門を越えたコミュニケーションが活性化し、会社全体の組織力向上にも寄与しています。
食事
-
保健師を講師として招き、時間栄養学にもとづいた健康的な食事の取り方についてのセミナーを実施。セミナー後にヘルシー弁当の試食会も行いました。
また、オフィス周辺で健康に配慮したランチメニューや表記があるお店をまとめた「ヘルシーランチマップ」を作成し、社内で共有するなど、情報共有のみならず、今日のランチから簡単に実践できる取り組みを実施しました。 -
その他
-
-
プライベートの都合や通勤混雑回避のために時差始終業制度を導入。また、業務の状況に合わせて在宅勤務を行っています。
その他、セルフケア休暇の導入や女性特有の健康に関する研修やなど、社員のライフステージに合わせた施策の実施により、社員一人ひとりが自分らしく働くことができる環境整備に努めています。
福利厚生の充実
求職者、特に若年層では「楽しく働ける」「個人生活を大事に」「安定性」等を重視する傾向が顕著であり、その中でも「働きやすさ」につながる「福利厚生の充実」のニーズが高まっているそうです。充実した福利厚生の提供は、社員の「働きやすい」「働き続けたい」につながりパフォーマンスやモチベーションを向上させ、その積み重ねが、企業の持続的な成長に寄与すると考えています。
当社では、多様化する社員一人ひとりのニーズやライフスタイルに合わせた福利厚生を提供するため、福利厚生サービスおよびカフェテリアプラン（ポイント制の選択型福利厚生制度）を導入しています。旅行やレジャーはもちろんのこと、育児・介護や生活に係ることまで豊富なメニューから自由に選ぶことができるため、多くの社員に利用されています。また、社員の昼食補助として、コンビニや飲食店で利用できる食事券を導入し、会社が費用の一部を負担しています。
まとめ（外部からの評価）
以上のような取り組みを継続して実施した結果、2023年10月に健康優良企業「銀の認定」、2025年3月に健康経営優良法人2025（大規模法人部門）、ハタラクエール2025（福利厚生推進法人）を取得することができました。
-
健康優良企業「銀の認定」 -
健康経営優良法人2025（大規模法人部門） -
ハタラクエール2025（福利厚生推進法人）
これからも社員一人ひとりが長きにわたって活躍できる会社をめざし、健康施策、福利厚生の充実に取り組むことで、企業理念として掲げている「TOKYOをもっとも熟知する企業としてお客様の課題解決を行うコミュニケーションパートナー」を目指してまいります。