運動実施者の実態と意識を紐解く!東京のビジネスパーソンに聞いた健康意識・取り組み調査 ~運動編~

マーケティング部では、クライアントの課題解決に向けたコミュニケーション戦略、メディアプランニング、さまざまなデータを用いた分析、マーケティングリサーチや広告効果測定などのソリューションを提供しています。このコラムでは、東京のビジネスパーソンの健康意識と取り組みについて、調査結果をご紹介いたします。
また、文末のリンクから調査データの詳細がダウンロード可能です。ぜひご活用ください。

はじめに

前回のマーケコラムでは、東京のビジネスパーソンを対象に実施した「健康に関する意識・取り組み調査」から、全体傾向と「食事」におけるアクションをご紹介しました。事前調査では東京のビジネスパーソン(n=10,561)のうち、約9割が「健康関心層」、約半数が「健康関心・取り組み層」であることや、お金をかけてでも健康的に食事をしたい層が一定数存在することが明らかになりました。本調査では「健康に関心があり、健康のために取り組んでいることがある」と答えた回答者の中から1,106名を対象に実施し、取り組み内容を確認しました。

本コラムでは、「運動」に関する調査結果を抜粋してお伝えします!
以下、健康のために運動をすると回答した745名(以下、「運動実施者」)が対象です。

 
 

コロナ前後での運動頻度の変化は?頻度が増えた年代は?

まず「運動実施者」に対し、直近1ヵ月の運動頻度を確認すると、週1日以上が96.1%と回答者のほとんどを占めました。また、週4日以上の高頻度運動実施者についても45.4%と約半数が該当しています。健康のために運動をしている人は、その頻度が高いことが分かりました。

また、新型コロナウイルス流行前と比べた運動頻度の変化を問うと、「増えた(40.0%)」「変わらない(43.2%)」「減った(16.8%)」という内訳になりました。「変わらない」が最多で、コロナウイルス流行に関係なく継続的に運動している層が多いことが分かります。「増えた」という層も同等程度確認されました。年代別に見ると、20代(n=148)では56.8%、次点で30代(n=144)では56.2%となり、若年層は意識的に運動頻度を増やしていると考えられます。

 
 

健康のために何の運動をしている?

続いて「運動実施者」に対し、健康のために行っている運動の種類について確認しました。「ウォーキング(57.3%)」が最多、以降「自宅での筋トレ(41.7%)」「ジョギング・ランニング(32.5%)」が続きます。経験を問わない軽度な運動が上位を占めているようです。次に「ジム・パーソナルトレーニング(24.7%)」「ヨガ(19.2%)」が続き、専門的な施設や知識を要するような運動についても一定数実施者がいることが分かりました。

「ジョギング・ランニング」については、男性(n=402)では40.5%、女性(n=343)では23.0%と、性別で実施率に差が見られました。「ヨガ」については、男性(n=402)では10.7%、女性(n=343)では29.2%と、特に女性に好まれる運動のようです。性別によって取り組んでいる運動が異なることが分かりました。

 
 

コストパフォーマンスが決め手!運動用品を選ぶ時の重視点

最後に「運動実施者」に対し、運動用品・用具を選ぶ際に重視する点について、「重視する」「どちらかといえば重視する」の合計割合を確認しました。最も高いスコアを示したのは「使いやすさ(89.0%)」、以降「機能・性能(83.6%)」「価格(80.4%)」が8割台で続きました。使い勝手・機能性を意識しつつ、価格も気にするというように、コストパフォーマンスが重要なポイントだと考えられます。

一方、相対的にスコアは低かったものの「ブランド(銘柄)」「型式の新しさ(最新モデルであること)」について、直近1ヵ月の東京メトロ利用有無で差が見られました。「ブランド(銘柄)」は、東京メトロ利用者(n=550)では47.7%、東京メトロ非利用者(n=195)では33.3%。「型式の新しさ(最新モデルであること)」は、東京メトロ利用者(n=550)では38.2%、東京メトロ非利用者(n=195)では 16.4%となり、いずれも東京メトロ利用者の方が高いスコアを示しました。以上の結果を踏まえると、スポーツブランドの新商品を出した際に東京メトロ利用者にコミュニケーションするのは有効と言えそうです!

※クロス集計の詳細スコアは文末からダウンロードいただけます。

 
 

おわりに

これまで全2回にわたって、東京のビジネスパーソン対象の「健康に関する意識・取り組み調査」の結果をお伝えしてきました。本コラムでは「運動編」として、健康のために運動をする人に焦点を当て、頻度・運動の種類・運動用品の重視ポイントを明らかにしました。その中で、コロナ流行を機に意識的に運動を増やす若年層や、ブランドや新しさを運動用品選びの軸にする東京メトロ利用者の姿が浮き彫りになりました。健康関連商材を訴求するターゲットとして検討してみてはいかがでしょうか。

調査概要

・調査主体 :株式会社メトロアドエージェンシー
・調査方法 :インターネットリサーチ
・調査対象者:【事前調査】東京在住のビジネスパーソン(※)
       【本調査】 「健康に関心があり、健康のために取り組んでいることがある」選択者
・有効回答数:【事前調査】10,561s
       【本調査】 1,106s
・調査期間 :【事前調査】2021年11月30日~2021年12月6日
       【本調査】 2021年12月6日~2021年12月8日
※ビジネスパーソン=「経営者・役員」「会社員(事務系)」「会社員(技術系)」のいずれか該当者

 
 

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